2008年　大学入試動向 - プロ家庭教師実績40年｜家庭教師の早稲田家庭教育センター

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2009年国公立大学入試動向-結果

国公立大学志願者数増減の背景
国公立大学の志願者数は2008年度に比べて12,757人(-2.6％)少ない475,020人となり、6年連続減少して過去最低の志願者数となりました。また、志願倍率も4.76倍(前年度4.88倍)と0.12ポイントもダウンし、最も低かった2007年度の4.85倍を下回り、こちらも過去最低倍率となりました。こういった、国公立大学の志願者減少の背景には、以下の(1)〜(4)の要因があると考えられます。
(1)受験人口減少
志願者数減少の最も大きな要因として、受験人口の減少があります。具体的には、2009年度の大学・短大志願者数は推定72.7万人(前年度74.3万人)で、前年度に比べ約1.6万人(-2.2％)の減少が見込まれています。
(2)後期募集の廃止・縮小
難関大を中心に後期日程の廃止や募集人員の削減が進んでおり、今年度も募集人員は467人(-2.3％)減少しました。前期一本化に向かう大学は難関大に集中しており、成績上位層の後期出願校の選択範囲が狭くなっています。
(3)センター試験平均点変動の影響
センター試験の平均点の変動が志願者数に大きく影響を与えています。2009年度は国語(-6.18点)、英語(筆記)(-10.24点)、日本史(-6.33点)、地学(-7.83点)といった科目で平均点がダウン。一方で平均点がアップしたのは政治・経済(+5.58点)、化学Ⅰ(+5.33点)という結果でした。5(6)教科7科目受験者の平均点は文系、理系のいずれもダウンし、特に文系のダウンが大きくなりました。この結果、思い通りにセンター試験で得点できずに、国公立大学出願をあきらめた受験生も出ました。
(4)難関大志向の高まり
事実上の大学全入時代を迎えて、人気や合格レベルなど大学間の格差は拡大して二極化が進んでいます。また世界的な金融危機に端を発した景気悪化により、学費が安価という経済的側面や卒業後の就職に有利といった理由で、国公立大、特に難関大志向を強く持つ受験生が増加しています。

国公立大系統別志望動向の特徴
文系学部は全般的に減少が目立ちました。新司法試験の合格率がダウンし、今後の法科大学院に対する不安感がある法学部系は昨秋の模試動向から減少傾向でしたが、本番でも減少しました。模試動向では増加傾向だった経済・商学部系は、世界的な金融危機に端を発した景気悪化にともなって人気がダウンして減少しています。この減少要因には、一橋大・商が後期を廃止した影響もありました。文・人文系学部が減少していますが、センター試験平均点ダウンにより、高い合格目標ラインを敬遠して、募集人員が多い私立大への併願に流れたことも考えられます。教育学部系は人気回復とならず減少しました。理系学部では、歯学部系、薬学部系が減少しました。模試動向から人気が低迷していた歯学部系は15％も減少し、薬学部系も12％の減少となりました。医師不足対策として医学部医学科の入学定員増で、センター試験後の医学部系から歯学部系や薬学部系への志望変更が少なかったことも影響しました。医学部系は、国公立大では募集人員増(+2.6％)にもかかわらず微減しました。8月に発表された入学定員増ですが、具体的な日程や募集単位ごとの増員数の詳細が12月末まではわからなかったことで積極的な出願には繋がらなかったようです。理・工学部系はほぼ前年並、看護・保健学部系は模試動向では高い人気はありませんでしたが、前年度の反動、大学・学部の新設および景気悪化に伴う資格取得志向などから増加しました。模試動向から人気が高かった農・水産学部系が学部系統別では最も大きな増加率となりました。

2010年度国公立入試へ向けて
2009年度入試は、2007年度から本格化した難関国立大の前期一本化への流れが、東北大・文、一橋大・商、京都大・医（人間健康科学）、九州大・教育、医（保健）の後期入試の廃止や一橋大・法、社会の後期募集人員の削減などが行われた結果、さらに加速しました。また、医学部医学科では、地域医療や特定の診療科を担う医師不足の解消を目的として、入学定員が全体で700人近くも増員されるという大きな動きがありました。さらには、米国のサブプライムローン問題に端を発した金融危機は世界的な景気の後退という経済環境の大きな変化をもたらし、それが、大学入試にも影響を与え、経済・商学部系の人気の低下、社会福祉系や看護・保健系など資格取得に繋がる学部の人気の復活といった現象が見られました。
◇難関大における前期一本化への動き
2007年度以降、東京大、京都大、東北大、一橋大などを中心に毎年大きな後期日程の廃止・縮小が実施され、前期一本化の流れが進行してきましたが、2010年度は難関国立10大学（北海道大、東北大、東京大、東京工業大、一橋大、名古屋大、京都大、大阪大、神戸大、九州大）に限れば大きな動きはありません。しかしながら、2006年度と比較すると後期募集人員はすでに36.3％も減少しており、難関国立大志望者にとっては、事実上の「前期のみの一本勝負」という状況には変化ありません。また、医学部医学科では、大分大と和歌山県立医科大が2010年度入試で新たに後期を廃止し、国公立大医学部医学科50大学の36％にあたる18大学で後期が廃止されることになります。
◇医学部医学科の入学定員増
冒頭でも述べたように2009年度入試で医学部医学科の入学定員が約700名増員されました。この入学定員は2010年度入試でもそのまま維持されます。 2009年度入試では、入学定員の増加が決定した時期が遅かったことから多くの大学が一般選抜（国公立大学では主に前期日程）の募集人員を増加させることで募集を行いました。しかしながら、元々が地域医療に従事する医師確保という側面から始まった施策だけに、大学もAO入試や推薦入試で本来の主旨に添った考え方を持つ受験生を選抜したいという思いが強いと思われます。既に山口大では、2009年度入試で前期募集人員を10人増加させましたが、2010年度入試では前期募集人員を60人から50人に減少させ、推薦入試の募集人員を全国枠5人、地域枠5人増加させることを発表しています。7月中には各大学から2010年度入試の選抜要項が発表となりますが、こういった一般選抜から特別選抜（AO・推薦入試）への募集人員の変更については充分に注意が必要です。
◇医学部医学科理科3科目必須化
将来医師を志す者は、自然科学の基礎として、物理・化学・生物を最低限学んでおくべきだとの判断から、2006年度に京都大・大阪大・佐賀大・京都府立医科大・大阪市立大が、2008年度に九州大・旭川医科大・奈良県立医科大が、2009年度に岡山大、徳島大がセンター試験で理科3科目（物・化・生）を含む5教科8科目を課すようになりました。2010年度入試では新たに長崎大が理科3科目必須となります。この一方で、大阪大は2009年度から、徳島大、京都府立医科大は2010年度から元の理科2科目に戻しています。すでに、2012年度入試からはセンター試験の実施方法が変更となり、理科は最大で2科目までしか選択できないことが発表されていることから、現高2生が受験する2011年度入試では理科3科目を必須とする大学は縮小することがあっても拡大する可能性はほとんどないと思われます。

2009年私立大学入試動向-結果

私立大学志願者状況
私立大の一般選抜入試の延べ志願者数は、2003年度をピークに3年連続で減少した後、2007、2008年度と2年連続で増加しました。2009年度は、3/17現在の集計では志願者数合計は231.2万人となっており、前年度同時期と比較するとほぼ横ばいとなっていますが、最終的には前年よりもわずかに減少して262.5万人前後の志願者数になると予想されます。一般方式、センター利用方式別にみると、一般方式で微減、センター利用方式で微増となっています。センター試験前に出願を締め切った事前出願の大学では、センター試験平均点ダウンの影響はなく、志願者数が増加しています。これは、受験生の負担が軽い上に受験料も安価なためと思われます。大学別に見ると、慶應義塾大、早稲田大といった最難関校では、前年の反動もあって志願者数が減少しています。早慶大に次ぐ、MARCH・関関同立レベルでは大学によって増減はまちまちで、青山学院大や中央大が学部・学科の新設や統一入試の導入などで志願者数が増加しているのに対して、明治大や法政大では前年の反動や他大学の入試日程とのバッティングなどにより志願者数が減少しています。
私立大系統別志望動向の特徴
文・人文学部系は前年並です。法学部系、経済・商学部系はともに減少しています。法学部系は、昨秋の模試動向どおりですが、経済・商学部系は、国公立大学同様に経済不況によって受験生が敬遠したものと思われます。理工学部系は、理学部系が大きく増加しています。最難関の慶應義塾大や早稲田大では減少しましたが、中央大、東京理科大などで増加しています。医学部系は、ほとんどの大学で入学定員増となり、志願者も増加しました。ただし、募集人員の増加率には達していません。歯学部系は学部系統としての不人気に加えて、医学部系からの志望変更による流入も少なく40％の減少となっています。看護・保健学部系、農・水産学部系はそれぞれ増加しています。教育学部系は微増ですが、学部新設・改組による青山学院大、関西学院大の増加が目立っています。
主要私立大学の入試変更
首都圏・関西圏の主要私立大学では、現時点で下記のような入試変更が予定されており、難関大志向の中で志願者を集めそうです。＊青山学院大…文（英米文、日本文）、教育人間科学（教育、心理）→センター利用入試を新規実施＊上智大…文、総合人間科学→2次試験廃止＊早稲田大…スポーツ科学→センター利用入試を「小論文方式」を廃止し、「センター試験のみの方式」「センター試験＋一般入試の一部を課す方式」を新設＊関西大…外国語→センター利用入試を新規実施また、関西地区においては2010年度も学部の新設が数多く予定されています。具体的には、立命館大・スポーツ健康、関西大・健康文化、社会安全、関西学院大・国際、京都産業大・総合生命科学、近畿大・総合社会などです。初年度は、センター利用入試が実施されないことから一般入試に志願者が集中し高倍率になることが予想されることから注意が必要です。

2010年度私立大入試へ向けて

最終的な全国の私立大の延べ志願者数合計は前年度の263万人を超えることが予想されています。特に、首都圏や関西圏の有力私立大学では、新たな入学者の獲得を目指した学部、学科の新設や新しい入試方式の導入が2009年度入試でも続いたこともあって、全私立大志願者の中での占有率がさらに高くなる傾向が続いています。地方を中心に入学者の確保が厳しい状況となっている大学との二極化は一層進んでいるといえます。

—安田教育研究所より—

2008年　大学入試動向を知ろう！

● 2008年　国立大学入試動向

＜概要＞

2008年度入試の選抜方法をみると、一般入試での後期日程廃止の動きや医学部医学科で地域枠推薦入学がさらに増えることなどが特色としてあげられます。

＜試験日程と定員配分＞

2008年度には後期廃止の動きがさらに拡大します。東北大は文・経済・理学部を除く全学部が後期募集を廃止、名古屋大はすべて前期募集に一本化されます。東京大は理Ⅲ後期を廃止、それ以外の後期募集は存続させますが、文理一括募集で募集人員が07年度の3分の1以下になります。またその他の医学科でも神戸大、徳島大、高知大、札幌医科大、京都府立医科大が前期のみの募集に変更します。

　なお09年度は東北大・文、一橋大・商、長崎大・医（医）などが後期募集を廃止します。

　医学科の特殊事情として、2008年度から最大10年間に限定して医師不足の特に深刻な10県と自治医科大学に10名の定員増を認める「新医師確保総合対策」に基づいて、弘前大、秋田大など9つの国立大がそれぞれ10名の定員増の認可申請を行っています。増員分の配分計画は秋田大と山梨大以外は既に発表済みです。
　発表済みの7校のうち山形大、信州大、新潟大（一般と推薦に半数ずつ配分）の3校は前期の募集人員を増やします。（『医学部医学科の定員配分』参照）
　センター試験の科目の変更は、有力大学では医学科で理科を3科目にする以外は、7科目が定着しているため件数は多くありません。変更の中心は地方の大学の教育学部や理系の学部が7科目から離脱する変更になります。
（医学部医学科の定員配分について参照）

＜2次試験・2段階選抜＞

2次試験の変更では、明らかに負担増となる変更はそれほど多くありません。必ずしも負担軽減の傾向にあると言えませんが、大学の特色を出しつつ、受験しやすい科目設定の方向にあるとは言えそうです。

　2段階選抜は、全体的には廃止または予告倍率を緩和する傾向にあると言えます。弘前大・医（医）前期、東京医科歯科大・医（看護・検査技術）前期や歯（口腔保健）前期、信州大・医（医）前期、岐阜薬科・薬中期などが廃止します。また、山梨大・医（医）後期、首都大東京・システムデザイン前期などは予告倍率を緩和します。

＜試験会場＞

本学以外に試験会場を設ける国公立大学は、2006年度は26大学ありましたが、2007年度にはこれが30大学に増加しました。

＜推薦入試・AO入試＞

推薦入学を新規に実施する大学は、医学部の地元枠推薦の導入に関するものとしては、旭川医科大、岐阜大、徳島大、高知大があります。AO入試は、主要な大学では東北大、九州大が一部の学部で新しく実施します。長崎大・医（医）ではAO入試の募集人員を5名増員しますが、この増員分はすべて地域枠になります。

　また新しい出願資格の推薦入試・AO入試が現れてきました。お茶の水女子大が付属校の生徒に限定した指定校推薦を実施、岐阜大・工はスーパーサイエンスハイスクールに限定した推薦枠を設置、岡山大・理（物理）のAO入試は「物理チャレンジ」の受賞者に限定、また佐賀大・医（医）で新規実施される「佐賀県推薦入学」の出願資格は、佐賀県在住者だけでなく日本国内の2浪までの者で、佐賀県の推薦をうけた者を対象としていますが、卒後、佐賀県内の病院等で6年間勤務することが条件になっています。

● 2008年　私立大学入試動向

＜概要＞

　私立大の志願者のべ数は、昨年比10万人増。センター試験の難化や上位国立大の後期廃止などの要因で私大へ流入した影響と考えられます。これは、上位有名校や大規模校への志願者集中を生み、私大の格差をさらに拡大させることとなりました。定員割れとなっている私大は40.4％にまでなっています。

＜科目＞

　3教科型が278大学862学部と全体の半数程度なのに対して、2教科で受験できる大学は全日程・方式のべで458大学1,105学部と、私大の主流となってきています。しかし、ランク上位校、有名校では入学者の質（学力）の維持を優先するため、入試科目数の削減にはまだ慎重です。

＜複線入試＞

　複数の選抜方法を実施して多様な受験生を集めようという動きは、少なくとも上位大学の一般入試では拡大していません。青山学院大・経済C方式の廃止、武蔵工業大の学群入試の廃止などがある一方、上智大・理工、青山学院大・理工のB方式実施、関西学院大での英数型、英語・小論文型の実施などがあります。幅広い層の受験生に対応したり、逆に受験生にわかりやすくアピールするように簡素化してきたりしています。

＜試験日と地方試験・地方会場＞

　2005年から始まった全学日程導入は、昨年の明治大、法政大、明治学院大、専修大などに続き、駒澤大、成蹊大、武蔵工業大、武蔵大などでも、通常の試験日程よりも早い2月上旬に全学部一斉日程で試験が実施されます。他に、センター試験併用で2月中旬に実施する東京理科大、2月下旬に2期募集的に実施する東海大のB方式などもあります。中央大も地方試験を実施する学部を拡大するなど、全国から受験生が集まる「全国区大学」でも、その集客力維持のために様々な試みを行う必要がでてきたようです。

　地方会場を設ける大学は全体で371大学・1,060学部、地方試験のみを本学とは別日程で実施する大学は26大学・78学部となっています。

＜大学入試センター試験＞

　センター試験を利用した選抜を実施する私立大学は今春の450大学1,243学部から、創造学園大が利用をやめるものの、466大学1,307学部へと増加しています。短期大学は、公立・私立あわせて9短期大学が新たに利用を開始、全体で156短期大学が利用します。新規利用する主な大学・学部は、立命館大・映像、青山学院大・文、日本大・生物資源科学、獨協医科大・看護などとなっています。

　センター試験利用はさまざまな方式を設定しても、一般入試とは違ってコストの増大とはなりにくくなっています。そこで、従来から利用しているところでも、センター利用の方式や募集回数を増やす大学が多くなっています。国立志望の受験生を狙って4科目・6科目型を実施する明治大・商、5科目型を実施する日本大・工、7科目型を実施する立命館大・経営、情報理工、生命科学、逆に3教科型の私大型を実施する中央大・経済・商、青山学院大・法、理工の一部学科、星薬科大、日本大・工、関西学院大の文系学部などでも実施されるなど拡大しています。

　また、センター利用の募集回数を増やす大学としては、東京女子大、法政大などがあげられます。全体では398大学・1,048学部が2期募集を行います。
　その他、センター試験実施前の出願になる昭和大・薬、日本大・文理、京都外国語大、実施後の出願になる日本大・国際関係、慶応義塾大・薬などの変更があります。

＜推薦入試・AO入試＞

　入学者確保のため、推薦入試の枠を拡大したり、推薦基準を緩和したり、「公募制推薦」「自己推薦」に代えて「AO入試」を新たに導入する大学は増加しています。上智大などで新規実施など、426大学1,008学部で実施されます。
　AO入試の形態は大きく3つに分かれています。「選抜型」は、出願書類審査の合格者に対して2次試験としてプレゼンテーション、小論文等と課しその結果で合否を決定するもの。「自己推薦型」は、特定の基準・資格をクリアしていれば面接等で合否を決定するもの。「オープン型」は大学の入試説明会やオープンキャンパスに出席させたりして、予備面談、面接など複数回行い、許可者に対して出願させる方式のもの。

　「選抜型」はランク上位校・有名校に多く、「自己推薦型」「オープン型」は中堅・下位校で多く実施されています。他にトップアスリート対象の推薦・AO入試が早稲田大・スポーツ科学部に続き、立教大と日本体育大で実施されます。

＜新増設関係＞

　新増設関係では、私立大が10校（昨年は9校）新設されます。医療や教育系を中心とした大学がほとんどです。

　学部・学科の増設および改組は数多くあります。明治大に国際日本学部、立教大に異文化コミュニケーション学部とコミュニティ福祉学部にスポーツウエルネス学科、同志社大に生命医科学部とスポーツ健康科学部、立命館大に生命科学部と薬学部、法政大にグローバル教養学部と工学部から改組となる理工学部と生命科学部、慶応義塾大と共立薬科大の統合により誕生する慶応義塾大・薬学部や東海大3大学の統合により誕生する東海大の6学部などがあります。早稲田大の教育学部教育学科に初等教育専攻など小学校教員養成の学科・専攻も多く、教育・児童、国際、健康・スポーツ、生命といった系統が多く見受けられます。昨年まで増設がつづいていた薬学部は、立命館大、鈴鹿医療科学大の実質2学部増設にとどまっています。一方、看護は昨年に引き続き10学科増設となっています。

—安田教育研究所より—