日本の農業生産額や工業地帯の出荷額などのグラフを用いた問題。

問１　多く消費し輸入率が低い農産物は割合が高いと考えられる。豆類・麦類は輸入が多いので資料には示されていない。米と野菜では野菜の方が生産額割合が大きいのでＡが野菜・Ｂが米。くだものと花ではくだもののほうが割合が大きいので、Ｃがくだもの、Ｄが花である。

問２　消費量から考えてＡがパン・菓子、Ｂが飲料。生産額でみれば砂糖のほうが多いであろうから、ＣがみそでＤが砂糖となる。

問３　1980年では京浜・阪神・中京の順だったが、近年は中京(Ａ)・阪神(Ｂ)・京浜(Ｃ)となっている。東海と北九州では東海のほうが出荷額が大きいので、Ｄが東海でＥが北九州となる。

各時代の人物や出来事について。

問１　(１)　もともとは父・藤原道長が別荘として使っていた建物を、子・頼通が寺院としたものである。

(２)　第３代執権・北条泰時が御成敗式目を定めたのが武家法の始まりであった。

(３)　1600年に関ヶ原の戦いを制した徳川家康は、1603年に征夷大将軍に任命され江戸幕府を開いた。

(４)　ラクスマンが来航して通商を求めたが、断られた。

(５)　シーボルトが開いた鳴滝塾では、高野長英などが学んだ。

(６)　モースが発見した大森貝塚は品川区・大田区の２か所で見られる。

問２　Ｘ. 桓武天皇ではなく、元明天皇。

問３　同時期に空海(弘法大師)が真言宗を、最澄(伝教大師)が天台宗をそれぞれ興した。

問４　アは源頼朝、イは足利義満、ウは豊臣秀吉のことである。

問５　後醍醐天皇は天皇中心の政治(建武の新政)を行ったが、公家中心だったため武士が不満をつのらせ、短命に終わった。

問６　イは北山文化の時代、ウは江戸時代、エは平安時代のことである。

問７　支配する地域・国でだけ通用するきまりを分国法(家法・戦国家法)という。

問８　アは水野忠邦の天保の改革、ウとエは徳川吉宗の享保の改革の施策である。

問９　鳥羽・伏見の戦い(1968年１月)→江戸城の無血開城(同年・４月)→五稜郭の戦い(1969年)の順。

問10　年貢では作物が不作の場合には徴収が難しいが、土地にかける税金であれば作物の出来に関わらず徴収できるので、財政が安定する。

問11　普通選挙法が制定されたのは加藤高明内閣の時で、納税額による基準がなくなった。

問12　当時リトアニアの領事官で働いていた杉原千畝は、迫害を受けたユダヤ人たちの窮状を見過ごせず、日本からの訓令に背き資格を持たないユダヤ難民にも多くのビザを発給した。

戦後の日本と国際関係や重大な出来事などについて訊かれている。

問１　Ａ. 東日本大震災後には、被害を受けた地域の復興を目指して内閣に復興庁が設置

された。

Ｂ. テロを起こしたイスラム主義過激派の拠点がアフガニスタンにあるとしてタリバン政権を攻撃した。

Ｃ. 東西冷戦の終結にともない、多くの地域が国として独立し、ソビエト連邦が解体された。

ＤとＥ. 第二次世界大戦の講和条約はサンフランシスコで調印された(サンフランシスコ平和条約)。同時にアメリカと日米安全保障条約が結ばれ、日本国内にアメリカ軍が常駐することとなった。

ＦとＧ. 連合国側の出したポツダム宣言を受諾し日本は無条件降伏した。1945年８月15日、ラジオを通して天皇の肉声で敗戦が発表された(玉音放送)。

問２　Ｙ.ベトナム戦争ではなく、朝鮮戦争である。

問３　(１) 　行政サービスに不公平が生じないように足りない財源を補うため、使途を限定しない地方交付税交付金が支給されている。

(２)　Ｘ. 条例が正しい。政令は内閣が出す法令である。

問４　原子力発電所が浸水して電源が失われ、炉心の冷却ができなくなりメルトダウンを起こした。

問５　Ｘ. イラクやイランがあるのは中東地域である。

問６　プーチン大統領によるウクライナ侵攻は2022年度の重大ニュースとして、資料集などでよく理解しておこう。

問７　日本人がアメリカの製品を買う場合で考えると、それまで１ドルの商品を100円で買えたのに、120円出さないと買えなくなるということで、日本は損(円が弱くなった＝円安)なのである。