※以下、本年度の注意すべき設問をいくつか検証してみる。

 

[問１(１)]　｢地形図についての組み合わせ選択肢設問｣(６択)。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　｢地理｣単元。設問にある｢１/25000の地形図｣の中の(Ｘ)(Ｙ)(Ｚ)は､｢茨城県｣｢埼玉県｣｢千葉県｣のいずれかを示しているが、それぞれの｢県｣の｢工業｣についての｢説明文｣と(Ｘ)(Ｙ)(Ｚ)の｢正しい組み合わせ｣を答える。

｢地形図の読み取り｣と｢都道府県の産業｣とを組み合わせて特定するという本校らしい問題だ。なかなかの難問。

｢地形図｣の中の｢地名｣からは｢県名｣の特定は難しいが、大きな｢河川｣があり､その名前は誰でもが知っているはずだ。｢利根川｣と｢江戸川｣だ。位置関係は北から、(Ｚ)→｢利根川｣→(Ｙ)→｢江戸川｣→(Ｘ)となっている。

そして、(Ｙ)は２つの｢河川｣にはさまれてとても狭い地域になっていることが特徴的だ。ここで何かを思い出さないか？　そう、｢千葉県｣の北西部はまるで尾のように細く跳ね上がっていたことを｡ (Ｙ)＝｢千葉県｣だ。であれば、(Ｚ)＝｢茨城県｣､(Ｘ)＝｢埼玉県｣だと特定できる。

次に｢説明文｣を確認する。(あ)＝｢金属工業｣｢化学工業｣の割合が高い⇒｢京葉工業地域＝｢千葉県｣､(い)＝南部に｢自動車工場｣⇒｢狭山市｣に｢ホンダの工場｣＝｢埼玉県｣､(う)＝｢南東部に巨大な港｣｢製鉄所｣｢石油化学工場｣⇒｢鹿島臨海工業地域｣＝｢茨城県｣だと判別できる。

よって、｢答え｣は｢(あ)―Ｙ　(い)―Ｘ　(う)―Ｚ｣となっている選択肢(ウ)となる。尚、｢組み合わせ選択肢｣では｢消去法｣を存分に活用したい。　

＜時間配分目安：２分＞

 

[問１(４)]　｢統計資料読み取りの選択肢設問｣(全４問/10択)。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　｢地理｣単元。｢茨城県｣｢埼玉県｣｢千葉県｣で生産の多い｢農畜産物｣の｢都道府県順位｣を示した(ａ)～(ｄ)の｢表１｣に｢あてはまる農畜産物｣をそれぞれ答える。

｢統計資料問題｣は定番なのだが、選択肢が10もあるので悩ましい。さて、どうするか？　

｢表１｣の｢第１位｣は､(ａ)＝｢茨城県｣､(ｂ)＝｢宮崎県｣､(ｃ)＝｢鹿児島県｣､(ｄ)＝｢愛知県｣｡

それに対して選択肢の｢農畜産物｣は､(ア)＝｢米｣､(イ)＝｢キャベツ｣､(ウ)＝｢きゅうり｣､(エ)＝｢たまねぎ｣､(オ)＝｢乳用牛｣､(カ)＝｢豚｣､(キ)＝｢くり｣､(ク)＝｢みかん｣､(ケ)＝｢りんご｣､(コ)＝｢じゃがいも｣だ。

無論、(エ)(オ)(コ)の｢第１位｣は｢北海道｣､(ク)は｢和歌山県｣で(ケ)は｢青森県｣､(ア)は｢新潟県｣か｢北海道｣だということは知っているはず。いずれも｢表｣にはないので｢消去｣する。

結局､残りの(イ)(ウ)(カ)(キ)の４択に絞れるわけだ。ということは、(イ)｢キャベツ｣が(ｄ)｢愛知県｣､(カ)｢豚｣が(ｃ)｢鹿児島県｣､(ウ)｢きゅうり｣が(ｂ)｢宮崎県｣､そして、残った(キ)｢くり｣は(ａ)｢茨城県｣となる。

主要な｢農畜産物｣の｢都道府県順位｣は確実に習得しておくこと。

＜時間配分目安：４分＞

 

[問２(３)]　｢条件付き統計資料読み取り理由説明記述設問｣(字数制限なし。｢60字ほど｣の解答欄)。　　　　｢地理｣単元。｢1960年から半世紀間の日本の食料自給率(カロリーベース)の変化｣を示した｢表３｣について、｢変化｣が生じた｢理由｣を､｢表２｣(日本･イギリスの品目別生産･供給量と主な用途)および｢図３｣(日本人ひとり１日あたりの食べ物の割合の変化)に基づいて説明する。

｢条件｣は｢表３から読み取れる変化を明示する｣こと。何ともややこしい設問だ。

先ずは何が問われているかを正確に理解することが大前提だ。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　｢条件｣である｢表３から読み取れる変化｣は、｢半世紀の間に日本の食料自給率は79%→39%に激減している｣ということだ。そのことを｢明示｣した上で、｢理由｣を｢表２｣と｢図３｣にもとづいて説明することになる。

同じ｢経年変化｣である｢図３｣から確認したい。｢半世紀｣の間に｢日本人の食べ物｣として、｢米｣が大きく減少し(およそ半減)､｢畜産物｣が一気に増加している(およそ４倍)ことが分かる。　　　　　　　　　　　　　　　　

そのことと｢食料自給率の減少｣はどのように結びつくのか？　｢表２｣から読み解く。｢米｣の｢生産量｣と｢国内供給量｣はほぼ同じ⇒｢自給率｣≒｢100%｣なのに対して、｢畜産物｣の生産に不可欠な｢飼料用の穀物｣は｢国内供給量｣に比べ｢生産量｣が圧倒的に少ない(１/４以下)⇒｢自給率｣≒｢25%以下｣ということだ。

つまり、これらの資料からは、自給率の高い｢米｣の消費量が減って、飼料の多くを輸入に頼る｢畜産物｣の消費量が増えたことが､｢食料自給率の減少｣につながっていると考えられる。

したがって､こうしたことを｢条件｣に合致させて説明していくことになる。たとえば、｢日本の自給率は半世紀で大きく減少したが、それは自給率の高い米の消費量が減り飼料を輸入に頼る畜産物の消費量が増えたからだ｡｣といった｢答え｣だ。｢設問｣が求めているものはすべて的確に説明することが肝要だ(そうでないと減点される)。

＜時間配分目安：３分半＞

 

[問３(２)]　｢統計資料のまとめに関する選択肢設問｣(５択)。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　｢公民｣単元。｢世界の子ども達の状況｣についての｢統計資料｣をまとめた｢説明文｣に関連して、｢国際協力のための予算を増やすことが重要｣という考えに関連しての説明で｢適切なもの｣を答える。

何やら問題文は複雑だが、要は｢国家予算｣や｢税金｣についての｢説明文｣の正誤判別だ。　　　　　　　　　　　各選択肢のポイントを確認し判別していく。

(ア)｢税金の使い道を決定するのは内閣の仕事｣⇒｢税金の使い道｣＝｢予算｣を｢議決｣するのは｢国会｣なので｢不適切｣､

(イ)｢日本の国家予算では社会保障費への支出が最も多くなっている｣⇒2017年度の｢一般会計歳出の項目割合｣＝｢社会保障関係費｣(33.3%)､｢国債費｣(24.1%)､｢地方交付税交付金｣(16.0%)の順なので｢適切｣､

(ウ)｢日本の国家予算はすべて税金からの収入でまかなっている｣⇒2017年度の｢一般会計歳入の項目割合｣＝｢租税及び印紙収入｣は｢59.2%｣で、不足分は借金である｢公債金｣(35.3%)等なので｢不適切｣､

(エ)｢税金の使い道は高齢者や子どもの数などによって自動的に決まる｣⇒｢税金の使い道｣＝｢予算｣は｢内閣｣が｢予算案｣を作成し｢国会｣が｢議決｣するので｢不適切｣､

(オ)｢(日本は)国連がつくられた当初からの加盟国｣⇒｢国際連合｣が発足したのは｢1945年｣(原加盟国は51)で日本の加盟は｢1956年｣なので｢不適切｣｡よって、｢答え｣は(イ)だ。

この問題は平易だが、｢正誤判別｣では細部にまでしっかりと目配せをすることが重要だ。

＜時間配分目安：１分以内＞

 

[問４(２)]　｢史料に関する不適切選択肢設問｣(４択)。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　｢歴史｣単元。｢室町時代の田植えの様子｣を描いた｢屏風絵｣に関連して、｢鎌倉時代から室町時代の農業や社会｣についての説明で｢誤っているもの｣を答える。

｢不適切選択肢｣だということに注意しながら、各選択肢のポイントで正誤判別をする。

(ア)｢鉄製の刃先をもった鍬(くわ)や鋤(すき)が一般的に用いられていた｣⇒｢鉄製農具｣は｢奈良時代｣以降一般化していたので｢適切｣､

(イ)｢共同作業が行われ村としてのまとまりも強くなった｣⇒｢室町時代｣には｢惣村｣という自治的村落も誕生したので｢適切｣､

(ウ)｢牛などに農具を引かせて耕す方法も各地で広く行われていた｣⇒｢牛馬による農耕｣は｢室町時代｣以降は一般化していたので｢適切｣､

(エ)｢田植えのときの芸能が歌舞伎に取り入れられた｣⇒｢田植えのときの芸能｣＝｢田楽｣で､｢猿楽｣とともに｢能｣に取り入れられたので｢不適切｣､尚、｢歌舞伎｣は｢出雲阿国｣が始めた｢歌舞伎踊り｣から発展した。

よって、｢答え｣は(エ)。

たとえば、同じ｢肥料｣のことでも、｢草木灰｣＝｢鎌倉時代～｣､｢牛馬糞｣＝｢室町時代～｣､｢人糞｣｢金肥｣＝｢江戸時代～｣､｢化学肥料｣＝｢明治時代後半～｣というように｢キーワード｣によって｢時代｣が特定できるものがあるので的確に把握しておくこと。

＜時間配分目安：１分＞

 

[問４(３)-(ⅱ)]　｢史料に関する条件付き理由説明記述設問｣(字数制限なし。｢60字ほど｣の解答欄)。　　　　｢歴史｣単元。｢図７｣には｢江戸時代の長崎港｣に｢俵｣につめられた高級食材の｢なまこ｣や｢あわび｣が運び込まれる様子が描かれており、｢それらの量は18世紀になると増えていった｣が、それは｢なぜか｣を説明する。

｢条件｣は｢史料２｣(新井白石『折たく柴の記』)を参考にすること。

これは｢俵もの｣のことで、｢田沼意次の政治｣(18世紀後半)で中華料理の高級食材として清などに積極的に輸出されたことは当然知っているはずだ。無論、それ以前から輸出されていたわけだが、なぜ増えていったのかということだ。

そこで｢史料２｣だ。同書は、６代将軍徳川家宣、７代将軍徳川家継に仕えた儒学者である新井白石(｢正徳の治｣で知られる)の自叙伝。そこには｢17世紀はじめから約100年間で多くの金･銀･銅が日本から流出(輸出)し国内で不足しているので､輸出量を制限すべきだ｣といったことが記されていることが分かる。

ということは、｢金･銀･銅｣に代わる輸出品として｢俵もの｣が奨励され、増えていったと考えられる。以上のようなことを｢過不足なく｣まとめていく。

たとえば、｢17世紀から１世紀の間で多くの金､銀､銅が海外へ流出し国内で不足してきたので､代わりの輸出品として俵ものが勧められたから｡｣といった｢答え｣になる。

尚、｢設問｣に｢18世紀になると｣とあるので、必ず｢時期｣が分かるように説明することが求められる。

＜時間配分目安：３分＞

 

[問５(３)]　｢統計資料についての選択肢設問｣(４択)。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　｢公民｣単元。｢2016年に行われた参議院議員選挙｣で｢議員１人あたりの有権者数｣が最も少なかった｢福井県｣と、多かった｢上位10都府県｣における｢１票の価値｣の違いを示している｢表５｣についての説明として、｢適するもの｣を答える。

｢資料｣を正確に読み解いて、各選択肢のポイントを確認し正誤判別していきたい。尚、｢表５｣は｢福井県の有権者が持つ１票の価値｣を｢１｣としている。

(ア)｢過疎の進む地方では１票の価値が高い｣⇒｢示されている10都府県の１票の価値は全て『0.40』以下で、価値が高いところはない｣ので｢不適切｣､

(イ)｢実質『ひとり３票』分の価値を有している有権者がいる｣⇒｢埼玉県は『0.32票』｣＝｢福井県の『１/３』以下､つまり福井県は埼玉県の『３倍』以上｣なので｢適切｣､

(ウ)｢選挙区や議席数の設定について裁判所が憲法違反を指摘することはできない｣⇒｢違憲立法審査権があるので可能(実際､多くの｢違憲｣｢違憲状態｣判決が出されている)｣なので｢不適切｣､

(エ)｢参議院議員は都道府県を代表する立場である｣⇒｢参議院議員も国会議員で『全国民の代表者』｣なので｢不適切｣｡

よって、｢答え｣は(イ)となる。｢資料｣の｢正誤判別｣では｢数字｣をきっちりと把握した上で、｢知識｣を駆使することも必要だ。
＜時間配分目安：１分以内＞