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浅野中学校 入試対策

出題傾向・攻略のための学習法・推奨テキスト

2014年度「浅野中学校の社会」
攻略のための学習方法

[スライド式学習]
「地理」「歴史」「公民」と「時事問題」の「知識」を確実に定着させておく必要がある。「基礎的事項」は当然だが、相当細かな「知識」や「深い理解」も求められるので注意したい。テキストの「注」や「囲み説明」等もチェックしておくこと。
ただ、人は忘れるものだ。時が経てば経つ程忘れる。ここに実は落とし穴がある。基本的に「暗記」が最重要となる「社会」では、各単元をいつ学習し、定着させたのか、その時期が問題となる。塾では通常、本格的な受験勉強が始まる5年生になってから、「地理」⇒「歴史」⇒「公民」と単元消化していき、6年生の夏休み前には終える。
その後は「復習」となるが、そのメインは圧倒的に定着すべき事項の多い「歴史」にならざるを得ない。そのまま、秋から冬となり「過去問演習」と続いていく。6年生で学習した「公民」はまだしも、「地理」はどうだろうか? 実質的に1年以上の空白が生じてしまう。それはまずい。浅野では「地理」単元に含まれる全ての分野から多数出題されるのだ。
そこで、独自の「復習」が必要となる。塾での進度とずらして(スライドさせて)、まだ時間的に若干の余裕がある5年生の冬休みやその後の春休みを利用して徹底的に「地理」の「復習」をしておくことが勝利につながる。「重要事項チェック問題集」のようなものを活用して、ライバルに差をつけておきたい。

[いもづる式学習]
「暗記事項」はそれぞれ単独に(単なる「一問一答方式」)定着させておいてもあまり意味がない。バラバラに覚えているだけでは、自分が覚えた通りに問われなければ結びつかないし、関連問題にも答えられないからだ。
そこで重要となるのが「いもづる式学習法」だ。「点」で覚えているものを「線」で結び、さらには「面」をも理解するには不可欠の学習だ。1つの「暗記事項」を確認する際、それに関連すると思われる「事項」を次から次へと思いつく限り引き出していく。単元も無視する。もし「言葉」としては覚えていても内容があやふやになっているものがあれば、すぐに確認しておく(ついでにここでも「復習」できる)。
また、それらは「線」で結びついているはずなので、どのように結びつくのかを確認していく。その上で、それらが結びつく背景(=「面」)も理解するようにする。このようにして改めて定着させた「事項」はどのような問われ方をしても「線」で結びつけて答えられることになる。さらに、単元もまたいでいるので、「単元融合問題」にも対応できるようになる。また、浅野特有の「考えさせる問題」でも「知識」をつなぎ合わせることができるようになる。

[手づくり式学習]
特に「歴史」単元の「復習」で必要となる。塾での「歴史」の学習は普通、「政治史」を軸とした「通史」として「時代別」「時代順」になっている。だが、浅野に限らず入試問題ではそうした単純なものはない。特定の切り口での「分野史」が多いし、必ずしも「時代別」「時代順」ではなく様々な時間軸で出題される。
それらに対応するために必要なのが「手づくり年表」だ。「政治史」「社会経済史」「外交史」「文化史」「人物史」等の「分野史」別の「年表」を作成しながら復習する。その際、「原始」~「現代」という長い時間軸にする。当然、「重要事項」だけしか記入できないが、それでいい。「関連事項」を頭に思い浮かべるようにすれば、「いもづる式学習」にもなる。
さらに、その「年表」には「世紀」と「日本の時代名」「中国の王朝名」を対応させて記入しておきたい。「世紀」と「時代」がすぐに結びつかないと答えられない問題が多いからだ。「年表づくり」を楽しみながらやってみよう。

[細部へのこだわり式学習]
必ず出題される「資料読み取り問題」や「設問文の内容を組み合わせて考える問題」。これらを考えるに当たって最も重要なことは、「資料」や「内容」をいかに正確に読み取るかということだ。資料や設問文に示されていることだけに基づいて「考えるヒント」を見つけ出す。とにかく「細部」にこだわって読み取ることが必要となる。
そのためにはトレーニングが欠かせない。過去問等を用いて、資料の細かな「数字」や「項目」と「設問文の内容」を全て材料として、そこから何が導き出せるのかを確認する訓練をするのだ。導き出せることについては、「解説」等に示されているので活用すること。
こうした「細部へのこだわり学習」をつづけることで、次第に資料や設問文に示された「手がかり」が自然と浮かび上がるようになる。後は自分の「知識」と結びつけて考えればいいのだ。
 
 [意識継続式学習]
 常に何かを「意識」しながら学習することが重要だ。漫然と机に向っていても意味がない。その時々、何を目的としてどのような学習(たとえば、上記の「○○式学習」)をしているのか、具体的に「意識」し続けていることが大切。
そうして何かを「意識」することが継続できるようになったら、次は同時にいくつものことを「意識」しながら学習したい。本番では40分という制限時間の中で、重要な「設問条件」をクリアして答えなくてはいけないのだ。だからこそ、「設問」を正しく理解しているか? 「条件」を満たしているか? つまらないミスはないか? といったようなことを、問題を考え、解き、解答欄に答えを書き入れるいくつもの段階で常に「意識」しながら学習する必要がある。
さらに、「時間」も「意識」すること。入試では見直しの時間はないと思った方がいい。常にそれらの「意識」を継続しているということは、何度も「見直し」をしていることになるのだ。

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2014年度「浅野中学校の社会」の
攻略ポイント

特徴と時間配分

大問1は「歴史」。「東アジアと日本との関係の歴史」(古代~現代)。小問は全10問で解答数17(漢字指定の「事項記述」と「選択肢」)。大問2は「地理」(「時事問題」含む)。「人口問題」を通じての「地理総合問題」(「統計資料」「世界地理」も含む)。小問は全10問で解答数11(全て「選択肢」)。大問3は「公民」。「憲法」を題材とした主に「政治」の問題(一部「歴史的要素」「時事問題」あり)。小問は全11問で解答数は11(漢字指定の「事項抜き出し」と「説明記述」各1題、他は「選択肢」)。大問4は「公民」。「経済政策」についての「資料」を読み解いた上での「長文記述」。時間配分は、問題文を読み、各設問を1分以内で解かなくてはならない(「記述」があるので他は1分で2問以上のペースとなる)。

【大問Ⅰ】

  • 時間配分:

「朝鮮戦争休戦から60年」という時事的切り口での「東アジアとの外交史」の問題文からの出題。紀元前から太平洋戦争終結までの通史。以下、いくつかの「設問」を確認してみよう。

[問1]空所補充の事項記述設問(漢字指定)
空所は全部で8つ。浅野志望であれば、ほぼ全てを「基礎的事項」として正解したい。強いて「?」となるとすれば(5)「対馬(藩)」と(7)「長崎」くらいか。ただ、「鎖国体制」での対外的な「4つの窓口」(「長崎」⇒「オランダ」「中国」、「対馬」⇒「朝鮮」、「薩摩」⇒「琉球」、「松前」⇒「アイヌ」)は最近では常識なので押さえておきたい。
<時間配分目安:4分>
 
[問6]不適切事項の選択肢設問
「朝鮮出兵」をきっかけとして発展した「焼物」についての問題。「基本的問題」なのだが、「有田焼」「薩摩焼」「萩焼」「信楽焼」と並ぶと「あれ、どれだっけ?」となるかも知れぬ。滋賀県の「信楽焼」は平安時代末期に始まったもので、「瀬戸焼」と同様に古いものだということは知っておきたい。当然ながら「不適切」を見落としたらアウト。
<時間配分目安:1分以内>
 
[問9]時期限定の正誤選択肢設問
よくある問題だ。注意しなくてはならないのは、「限定された時期」と「内容」の両方で「正誤」を判定しなくてはならないということだ。「時期」は「第一次世界大戦後」(1919~、要は「大正時代」以降)から「第二次世界大戦前」(~1938、要は「昭和時代」初期まで)。ここで「不平等条約改正」(「明治時代」)についての(あ)と(え)は消去できるはず。残り(い)(う)は共に「大正時代」だが、「普通選挙法成立」(1925)は「原敬内閣」ではなく「加藤高明内閣」(これも重要必須事項)なので(う)は消去となる。
<時間配分目安:2分>

【大問Ⅱ】

  • 時間配分:

「世界の人口増加と日本での人口減少、それらの実態や問題点を指摘し、TPPにも触れた」問題文に関しての出題。「世界地図」や「統計資料」、さらには新傾向の問題まで実にバラエティーに富んだ設問が並び、難易度もまちまち。以下、いくつかの「設問」を検証する。

 [問1-2]「不適切事項の選択肢設問」
「人口が1億人を超える国々」についての説明だ。「下線部が適切でないもの」という「設問条件」がある。「下線部」以外を考えてしまうと悩むことになるので注意すること。(あ)と(い)はすぐ消去できるはず。(う)は「国土のすべてが南半球にある国も存在する」という「下線部」だが、即座にはピンとこない。そこで、[図1](世界地図)を使う。「赤道」を引いてみる(「赤道」の位置は必ず覚えておかなくてはならない)。「ブラジル」「インドネシア」が「赤道」をまたいでいるのは明白だ。従って、「不適切」なので(う)が答となる。(え)については、世界の独立国は現在196、「60位」は「上位1/3以内」で正しい。
<時間配分目安: 2分>

[問2]  「模式図の空所補充の選択肢設問」
サハラ砂漠南部(=「サヘル」は覚えておくこと)で進行する砂漠化と人口増加の「因果関係」を示した模式図。図の中の空所3つに語句を入れるという問題。目新しい出題傾向で、戸惑うかも知れない。しかし、それぞれの語句の候補は全て2つだけなので、落ち着いて組み合わせを考えて選択肢を消去すればいい。「因果関係」を示す「→」や横に並んだ事項も手がかりになる。「空所A」→「薪消費量増加」となっているので、「雇用需要増加」の(あ)(い)(う)(え)は消去。「食糧需要増加」→「空所B」で、「ダムの開発」の(お)(か)を消去し、「農地の放棄」→「空所C」から「他地域への人口移動」の(き)を答えとする。
  <時間配分目安: 2分>
 
[問5]  「統計資料中の空所補充の選択肢設問」
様々な学校で最近よく出題される「人口増加率」の問題。しかも「自然増加率」と「社会増加率」の区別まで求められている。詳しい「知識」と深い「理解力」が必要で、ちょっと難しい。設問の説明を単純化すると、要は「自然増加率」は「子どもが増えている」ことで「社会増加率」は「他の場所から移り住む人が多い」ということ。それを考えれば、「沖縄県」は前者が大きく「東京都」は後者が大きいということは分かる。そして、「福岡県」より「神奈川県」の方が「人口増加率」が大きいことは知っているはずなので、答えは(え)となる。
<時間配分目安:3分>
 
 [問10]「時事問題の不適切選択肢設問」
「TPP」(環太平洋経済連携協定)はここ数年の「時事問題」では必須事項。当然、知っているはずだ。が、いきなり「国名」、しかも、あまりなじみのない国。あれっ? という感じかも。焦ることはない。「環太平洋」なのだから[図1](世界地図)で確認すればいい(「設問は」お互いにヒントになる)。「ブラジル」はあり得ないと気づく。ちなみに、2014年5月時点での「TPP」参加国は、メキシコ・チリ・ペルー・カナダ・アメリカ・オーストラリア・ニュージーランド・ブルネイ・ベトナム・マレーシア・シンガポール・日本の12カ国。
<時間配分目安:1分弱>

[大問3]

  • 時間配分:

「憲法改正論議」を切り口とした「立憲主義」「人権」等についての「政治分野」を中心とした「公民」の問題。一部「時事問題」「歴史」からの出題もある。ほとんど「選択肢」で「事項記述」と「説明記述」が各1問。「基礎的問題」が多いが、中にはやや難問も。以下、いくつかの「設問」を考えてみる。

[問3]下線部の説明についての選択肢設問
「日本国憲法」98条及び99条の意義に関しての問題。実にタイムリーな「時事問題」だ。最近話題になっている「立憲主義」については的確に理解しておくことが重要。端的にいえば「憲法は権力者を縛るもの」という考え方だ。従って、答えは(あ)となる。知っていれば何ということはない。「時事問題」の大切さを示している典型的な設問。
<時間配分目安:1分弱>

[問4]グラフ内の項目についての選択肢設問
「日本の歳入内訳の円グラフ」、おなじみのもので「項目X」が「公債金」(国債発行による借金)であることは一目瞭然。その割合は諸外国に比べ多く、2000年以降も増加していることは誰でも知っているので、(い)(え)は即消去できる。(あ)(う)は若干悩むか。(あ)の「次の年度に」「返済される」という部分は何かおかしいと思いたい。国債には色々種類があり、中長期(5年以上)のものもあることを知っておくこと。なので、答えは(う)だが、この説明は「建設国債」のもので本来の国債とはこれだということ。現在のように歳入不足を補うものはあくまでも特別で、「特例国債」(「赤字国債」)と呼ばれる。
<時間配分目安:1分弱>

[問10]人権についての選択肢設問
東日本大震災に関する「時事問題」。「震災復興計画」の「災害に強いまちづくり」という理念と「衝突しないもの」を答える問題。「衝突しない」という条件設定は珍しいが、要は「関係ないもの」だと捉えられる柔軟性がほしい。選択肢は「自由権」の具体例。ここでの「災害」は「津波」で、「災害に強いまちづくり」として「高台移転」が進められていることは知らなければいけないこと。ということは、住んでいた土地(財産)を手放して無理にでも移転し、職業も変えざるを得ないといった「自由の制約」が考えられる。それに対して「表現の自由」は無関係なので、答えは(え)。

[大問4]

  • 時間配分:

「過去の経済政策」についての「長文記述」問題。基本は「公民」だが、一部「歴史」と「時事問題」の知識も求められる。アメリカ、イギリス、日本での「経済危機」に際してのA・Bそれぞれの「政策」と、それらに関する「資料」を読み取っての記述問題。
 
[設問]記述問題
A・Bそれぞれの「政策」によって「政府の支出」はどうなったかということと、各「政策」の特徴を「政策」と「資料」を参考にして「3つずつあげ」120字以内にまとめる。与えられた素材と条件を正しく理解し、的確に料理していくことがポイントとなる。Aの「政策の特徴」を整理すると、「公共事業推進」(「ニューディール政策」)「主要企業国営化」「社会保障充実」の3つとなる。当然、「政府の支出」は増大する。Bの「政策の特徴」は、「国営企業民営化」「人員削減」「社会保障費削減」の3つ。無論、「政府の支出」は減少する。それぞれの結果が「資料」から分かる。Aでは「失業者の減少」「国営企業での雇用の安定」等、Bでは「国民生活の破壊」「雇用の不安定化」等だ。それぞれ対になっているので分かりやすいはず。これらの内容をまとめればいい。

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